第2号メールマガジン 2014年9月22日配信
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日本産業洗浄協議会 メールマガジン 第2号
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第2号をお送り致します。
今回は、(1)「2014洗浄総合展」のご案内
(2)「第18回JICC洗浄技術フォーラム」の事前登録のご案内
(3)「商流セミナー」のご案内
(4)洗浄展開催中の「洗浄相談」予約受付
(5)弊協議会の技術情報誌「産業洗浄」誌第14号発刊のご案内(予告)
*このメールは、日本産業洗浄協議会の各種イベントでお預かりしたメールアドレス宛に
お送りしています。不要な方は、末尾にてその旨ご返信下さい。
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トピックス
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(1) 「2014洗浄総合展」の事前登録ご案内
開催日時:2014年10月15日(水)〜17日(金)10:00〜17:00
会場 :東京ビッグサイト 東1ホール
事前登録:以下の URL が開設されましたのでご利用下さい。
http://www.nikkan.co.jp/eve/senjyo/
主催 :日本産業洗浄協議会 (公社)日本洗浄技能開発協会 日刊工業新聞社
(2) 「 第18回JICC洗浄技術フォーラム」のご案内
開催日時:2014年10月16日(木)10:00〜17:00
会場 :東京ビッグサイト 会議棟6F(605会議室) 定員:120名
対象 :今そして将来の洗浄を考える洗浄ユーザー、研究者、設計者、技術者
洗浄剤・洗浄機およびその周辺機メーカーの管理者、開発者、技術者
有力な商材・技術を求める商社・販売店の皆様
フォーラム聴講費: 会員:13,000円 非会員:17,000円
(カラーテキスト代含む)
特別講演:渡邉朝紀氏:東京工業大学大学院 理工学研究科 特任教授
技術発表 6題
主催 :日本産業洗浄協議会
特別講演(主催:日刊工業新聞社) 会場:会議棟1FレセプションホールA
中西準子氏:工学博士(独)産業技術総合研究所 フェロー)
*詳細は、弊協議会ホームページ http://jicc.org/ をご覧下さい。
(3) 「 商流セミナー」のご案内
開催日時:2014年10月16日(木)15:00〜18:45
会場 :東京ビッグサイト「2014洗浄総合展」ワークショップ会場 定員:80名
対象 :産業用洗浄剤・洗浄機・関連機器を販売する商社、販売店の方々
(1社2名まで) 申し込み締切り:10月9日(木)
内容 :産業洗浄に係る「環境規制・労働安全法令など」はめまぐるしく変化して
います。洗浄ユーザーに的確な情報を伝え、適正使用や代替技術情報を
適切にアドバイスしてユーザーの信頼を勝ち取ること、それが今 商社・
販売店に求められています。JICCがそのような商社・販売店の皆様を
応援します。
参加費 5,000円/人(セミナー・懇親会込)
主催 :日本産業洗浄協議会 日刊工業新聞社
*参加者には「2014洗浄総合展」のVIP招待券をお送りいたしますので、登録なしで
入場できます。
*詳細は、弊協議会ホームページ http://jicc.org/ をご覧下さい。
(4)「洗浄相談」(「2014洗浄総合展」期間中)の事前予約について
「2014洗浄総合展」期間中、洗浄相談を実施いたします。
別紙 http://jicc.org/infomation/yousi_soudan2014.doc にご記入の上、
弊協議会宛にeメールで送付下さい。
(5)弊協議会の技術情報誌「産業洗浄」誌第14号のご案内(予告)
産業洗浄誌第14号を9月30日に発刊の予定です。
内容は、特集テーマ「ドライ洗浄技術の現状と今後の展望」
技術論文 6編
価格:1,800円(送料別途)
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シリーズ連載
洗浄にかかわる用語解説(3.揮発性有機化合物、4.化審法)
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3.揮発性有機化合物(Volatile Organic Compounds:VOC)
WHOでは、大気中に気体で存在する有機化合物のうち沸点が50℃〜260℃の物質の
総称と定義されている。光化学大気汚染をもたらす主要な原因物質である、浮遊粒子状物質
およびオキシダントの生成に関与しているとされている。
浮遊粒子物質(SPM)およびオキシダントによる大気汚染については、排出基準の強化など
の施策が実施されてきたが、依然として深刻な状況で有ることから、これらの原因物質の一つ
であるVOC(揮発性有機化合物)について、工場などの固定発生源からの排出抑制措置など
を講じることとなった。平成16年5月に大気汚染防止法の一部が改正され、平成18年4月
から施行された。
参照:経済産業省 http://www.meti.go.jp/policy/voc/top/
環境省 http://www.env.go.jp/air/osen/voc/voc.html をご覧下さい。
4.化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律(化審法)
PCB問題(カネミ油症)が契機になって、昭和48年に制定された法律。難分解性で、かつ
人の健康を損なう恐れのある化学物質による環境汚染を防止するため、新規の化学物質の製造
または輸入の際に、事前に当該化学物質の分解性の性状を審査する制度を設けると共に、その
有する性状等に応じ、性状、輸入、使用等について必要な規制を行うことを目的としている。
製造または輸入の届出に加え、第1種特定化学物質、第2種特定化学物質、特定化学物質が指定
されていて、それぞれで異なった規制が定められている。また第2種特定化学物質に指定されて
いるトリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、四塩化炭素には環境汚染防止措置に関する
技術上の指針が定められている。
参照:経済産業省 http://www.meti.go.jp/policy/chemical_management/kasinhou/about/about_index.html
環境省 http://www.env.go.jp/chemi/kagaku/ をご覧下さい
(以上は、産業洗浄誌No.3 より抜粋)
*第1号の記載に誤字がありました。お詫びして訂正させていただきます。
消防法の説明1行目 誤:一定量以下 正:一定量以上
労働安全衛生法1行目 誤:当 正:等
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最後までご覧いただきありがとうございました。今後ともご愛顧のほどよろしくお願い致します。
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TEL 03(3453)8165 FAX 03(3453)8167
URL : http://www.jicc.org/
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